昨日の朝の空。
水槽に白い絵の具を溶かしたような不思議な雲がありました。
今まで見たことの無いタイプの雲だったせいか、
美しいというよりは不安をかき立てられる感じがしました。

 

さて、世の中には陰謀論がいろいろとありますが、
火の無いところに煙は立たない、と言うように、
脚色はされてはいるものの、そのストーリーの中に散らばっているキーワードは、
違った形や方向性で実在したことだと思います。

前のブログでも書きましたが、
SNS上では軽いサイバー戦争めいたものが起きています。

Twitter社やFaceBook社からアカウントをロックされたり凍結されたり、
警告メッセージが出たりしている人が続出しています。

私も今まで経験したことが無かったので、
初めてアカウントロックがされた時にはビックリしました。
 

すべて現在進行中の米大統領選と、
トランプ陣営の起こしている訴訟に関わりがあります。

以下、TwitterとFaceBookでシェアしようとすると、
アカウントロックまたは警告表示されるウェブサイトを軽くまとめました。

＜米軍がドイツフランクフルトでドミニオン社のサーバーを押収＞

＜リン・ウッド弁護士が「クラーケン」に関する情報を開示したサイト＞

＜米空軍のフライト・アクティビティを観測している男性へのインタビュー＞

どれもメインストリームのメディアではなく、
とても小さなニュースサイトで、場合によってはフェイクニュースサイトとして指定されていることもあります。

今までフェイクニュースは山のように溢れて、
TwitterでもFaceBookでも散々シェアされてきましたが、
ここまで徹底的にシェアを潰されたことは無かったと思います。

拡散禁止と言われれば言われるほど、
「何か隠したいことがあるのだろう」と人の興味をそそるのが大衆心理というものです。

私の数少ない経験から推測してみると、
拡散させないようになっている内容は、だいたい下記のことに集中しています。

・ドミニオン集計マシンとドミニオン社に関係する事、人物についての記事

・クラーケン（コードネーム「ホーリーレーダー」と名付けられている国防総省(米軍)のサイバー戦争プログラム）に関する詳細

です。

今のところ、英文字表記のサイトや動画だけがアルゴリズム検閲の対象のようで、
日本語や日本語字幕のものはシェア可能です。

 

ドイツのフランクフルトで、ドミニオン社のサーバー押収作戦を行った特殊部隊について、先日トランプ大統領による恩赦で自由の身となったフリン中将が小さなメディアの取材に答えていましたが、現在その動画は削除されています。
この作戦による銃撃戦で、５名の兵士と、サーバーを守備していた準CIA１名が亡くなったと話していましたが、CNNでは「兵士５名はエジプトで墜落事故」「CIA１名はソマリアで殺害された」という内容で報道されています。
(12/27追記：この作戦について、トーマス・マキナニー元空軍中将がWVW-TVに電話出演し作戦について説明している動画を見つけました。最近は、検閲の無いBIT CHUTEに多くの動画がアップされています。)

次々１次ソースが削除されているのですが、
日本語での解説はまだ検閲対象になっていませんので、
フリン中将に関する情報はこちらの解説が参考になります。

 

そして「クラーケン」について。
クラーケンとは、国家反逆罪を犯す人々を一網打尽にする為の作戦名なのですが、
この方の解説がとても分かりやすいです。

そして、米空軍のフライト・アクティビティを観測している男性へのインタビュー動画ですが、これはにわかに信じがたい内容です。

コードネーム "モンキー・ワークス”というこの男性いわく、
１１/９以降、米空軍のフライト・アクティビティが平時の３倍以上飛んでいるとのこと。
彼が知っている情報によると、ドミニオン集計マシン不正に関与した主要人物達が次々拘束されており、様々な妨害を避けられる空軍輸送機の中で尋問を行っているというのです。

フェイクニュースと一刀両断されそうな内容ですが、
拡散禁止のサイトになっているので逆にいくつか真実が混ざっているのかもしれません。

ドミニオン集計マシンが米国に浸透した経緯は、

2009年オバマ大統領就任→エリック・ホルダー氏を司法長官に任命→ホルダー氏はトラスト法を口実に、米最大の投票機会社ES＆Ｓ社が買収したプレミア社を60日以内にドミニオン社に売却するように強要→プレミア社を買収したドミニオン社は米国のセコイア社を買収→ドミニオン社はわずか２ヶ月でES&S社に次ぐ米国市場２番目の大手投票機企業になる→4ヶ月後の2010年の中間選挙でドミニオン社は米国の政治に参入 たった２ヶ月間で米国の選挙市場1/3を獲得。

となっており、今回の不正選挙にはオバマ元大統領やヒラリー氏が参与していると、
トランプ陣営の動きから予測している人も多くいます。

元大統領、政治家、公務員は、普通の弁護士では訴えることが出来ませんが、
軍事弁護士登録をしたシドニー・パウエル弁護士ならば訴えられます。
 

トランプ陣営は様々な試みで情報公開しようとしていますが、
指数関数的に拡散することが出来る、TwitterとFaceBookは、
残念ながら拡散をさせない方に加担しているようです。

なぜそこまでしてトランプ大統領を敗北させたいか、という話は、
単なる米大統領選の枠を超えて、もっと太極の話になってきます。

「グレート・リセット」という言葉を聞いたことがあるでしょうか？

元米軍人のジェフリー・プライサ氏によると、
「今は、グレート・リセットと大覚醒の戦いが行われている」と言い、
「クラーケン」「グレート・リセットと大覚醒」という２つのキーワードについて言及しています。

この「グレート・リセット」は、
最終的には、新型コロナワクチン接種と一緒にマイクロチップを人体に入れる、
という話まで発展していきます。

新型コロナウィルスの流行により、
現在の各国政府の行っている国民への行動規制は、全体主義に近い強制力があると感じたことはないでしょうか？
ロックダウン、追跡アプリ、集会人数の規制、営業時間の指定、マスクの義務化、違反した者への罰則、などが一気に実施されました。
「国民の管理」が新しいステージに移行し始めているのです。

これらは、もはや陰謀論ではなく、
地球上の大きな課題「人口」をどう調節していくかを、
ショックが少ない形でゆっくりと各国国民に理解させていくプロセスにもはや入っているとも言えます。

この「グレート・リセット」というワードは、
世界各国要人がすでに表だって使い始めている言葉です。

カナダのトルドー大統領は
「この種のウィルス大流行はグレート・リセットに機会を与えています。新しい経済システムを構築するようになります。貧困問題の解決、不平等と気候変化など、問題が真に解決出来るようになります。」
と発言しています。

日本のデジタル庁創設も、
国民のあらゆるデータをデジタル管理するための下準備をしていると考えるとつじつまが合います。
人体マイクロチップにはメリットもおそらくあるでしょう。
心臓発作を起こしている人や行方不明者などをすぐに見つけることが出来たり、
犯罪者の所在地も常に把握することが出来ます。
多少の自由と人権を失うことと引き換えに、完全に管理された犯罪のほぼ無い社会が実現するかもしれません。

ただそれは、運営する側によっては悪夢の社会となるでしょう。

この「グレート・リセット」は、
ジョー・バイデン氏が大統領となった場合、
新型コロナ対策という大義名分で、中国と米国主導で世界に広まっていくでしょう。

トランプ大統領はおそらく、
この「グレート・リセット」に反対の立場を取っており、
人権、自由、など今までアメリカ国民が謳歌してきたものを失わせたくなくないのかもしれません。

けれど、「グレート・リセット」を遂行しようとする勢力は巨大であり、
実際に、世界はもはやその大きな流れに乗り始めています。

もしも今回トランプ大統領が再選したとしても、
この計画は更に４年先延ばしにされるだけで、
いずれはそういう世界になっていくのかもしれません。

 

というわけで、
陰謀論と正論、実はコインの表と裏である２つの視点について書いてみました。

トランプ陣営の訴訟にともなって、
今まで隠されてきたこと、まだもう少し隠しておきたいことが、
かなりのスピードでネットに現れてきていますので、
今後も要注目していきたいと思います。