「Stay Home」「巣ごもり」でECの利用率が増加し続けています。最近は落ち着いてきましたが、非常事態宣言中、当社のクライアント様の多くも昨対比200％以上のEC売上を達成していました。アメリカ、ヨーロッパ、中国等、世界中でEC市場が拡大する中、東南アジアのEC利用者もどんどん増えてきています。

▼東南アのＥＣ利用者３億人へ　予測を５年前倒し、コロナで加速
https://www.nna.jp/news/show/2081250

記事によると

> インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナムの６カ国のデジタル消費動向についてまとめた報告書によると、６カ国のＥＣ利用者は今年末までに、前年比11％増の約３億1,000万人に到達する見通しだ。（中略）
> 「買い物の主要チャネルがＥＣ」と回答した割合は44％となり、前年の30％から大幅に拡大した。

元々「今後東南アジアでECは伸びる」と予想されていましたが、コロナによってそのスピードが一気に加速したのでしょう。Grab Deliveryなどのサービスがすでに浸透しているエリア（我々の想像以上に皆活用しています）ですから、ECが本格的に広がる素地は十分にあったというわけです。

「買い物の主要チャネルがＥＣ」ということになれば、日本からの越境ECに大きなチャンスがやってきます。「日本に行けないけど行けない。ECで買おう！」と考える東南アジアの消費者は確実に増えます。いや、東南アジアだけではなく、我々日本人も含めた世界中の人々にとって「そこに行けないけど（行けないから）ECで買う」という消費行動が当たり前のものになっていくのは間違いありません。

緊急事態宣言下での外出・営業自粛を経て、自社ECの重要性を再認識した経営者は非常に多いのではないでしょうか。我々の元にもたくさんのお問い合わせ・ご相談が寄せられています。「自社ECを本気でやる」と思っているのであれば、ぜひその「自社EC」は「越境ECにも対応している」ものにするべきです。いまそれを一番スムーズに実現できるのは、カナダ発のECプラットフォーム「Shopify」です。

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