９月７日の当ブログ『ファッションは復活する！？』で６年振りのデザインと装飾の復活で衣料消費が底打ちするかも知れないと期待してみたが、秋商戦の結果を見る限り‘幻’に終わったようだ。
　全国百貨店売上総額はインバウンドの復活に押し上げられて８～９月こそプラスに転じたものの、１０月は免税売上高が８７.３％も伸びて総売上の６％を占めても国内顧客売上が４.７％減少して９８.２と再び前年を割った。中でも足を引っ張ったのが５.３％も減少した婦人服・洋品で、０.４％減に踏み止まった紳士服・洋品とは好対照をなし、衣料品全体では４.３％減少して総額前年比を１.５ポイントも引き下げた。衣料消費は未だ底打ちしていないのが現実なのだ。
　衣料品は前年（１６年）も大きく落としているため前々年比で見ると、紳士服・洋品が８～１０月平均で９３.４とヒト桁の落ち込みに踏み止まったのに対し、婦人服・洋品は同８８.７と大きく落としており、その差は４.７ポイントも開いている。前々年からの減少額（年間）は紳士服・洋品の３３９.５億円に対して婦人服・洋品は１４５１.９億円と４.３倍近く、そこにこそ衣料不振の本質が潜んでいるように思われる。
　家計支出調査では紳士衣料の１.８倍弱の婦人衣料が百貨店では紳士衣料の三倍近い売場を占めて三倍強を売り上げており、婦人服が過大供給になっている事は間違いない。８０年頃には１.７倍程度の差だったのが９０年頃には２倍強になり９０年代末には３倍にまで開いた経緯を振り返っても、消費の実勢を超えた拡大であった事が伺われる。
　それ以上に本質的な要因は『女性の労働力化による衣料消費の男性化』であった。女性（２５～５５才）の就業率は０２年の６３.９％から１６年には７３.９％と１４年で１０ポイントも高まったが、これと並行して女性のファッション意識は大きく‘男性化’して行ったと見られる。ファッションを楽しむという‘嗜好品’から多くの男性と同様に生活の‘必需品’として捉えるようになり、ファッション性より機能性や着回しの手軽さを志向するようになったのではないか。就業率の上昇に伴ってスカート比率が低下しパンツが主流となって行った事もそんな変化を伺わせる（９５年にパンツがスカートを逆転し０１年以降、差が開いて１７年では３.３倍に広がっている）。
　女性のファッションが‘嗜好品’から‘必需品’へと変質するに連れ、付加価値が剥げ落ちて単価が下落し、買い替えサイクルも伸びて購入数量も減少して行ったと見るべきではないか。少子高齢化と社会負担増が進んで女性が労働力化していく中、女性衣料消費の男性化が進むのは必然で、百貨店の婦人服売場も遠からず紳士服売場の倍程度に圧縮され、紳士服の三倍近くもある婦人服ブランドも整理淘汰されざるを得ない。ギョーカイはそんな現実を直視しているのだろうか。