今週月曜（22日）の日経MJ紙面に同社が調べた、４月の「衣料品・靴専門店　販売実績」が掲載されていました。13社中12社が減収となっています。

想定されていたものではありますが、店舗休業や営業時間短縮の影響が非常に色濃くでた結果となりました。５月の結果も出てくると思いますが、ファッション消費には本当に厳しい状況が続いています。緊急事態宣言解除後、徐々に営業を再開する動きも出てきていますが、第二波・第三波を警戒した自主的な自粛は当面続くでしょうから、まだ回復には時間がかかるでしょう。

こんな厳しい状況の中でも、早くからDXに投資し、自社ECやデジタルでのエンゲージ強化（SNSやアプリの活用など）を行っていたブランドは何とか踏みとどまれている・軽症ですんでいるというのが個人的な感想です。以前ブログでも紹介したように、弊社がお手伝いしているクライアント企業のEC売上は軒並み200％以上の伸びをみせ、企業にとって「最悪」な状況を回避するのに貢献してくれています。

一か月以上にわたる営業停止・外出自粛を経験したことによって、お客様のためにECが不可欠であることがはっきりしました。「買い物したいのに店舗がやっていない」「外出したくないけど買い物したい」など、自分たちのお客様が困っていることを解決する、あるいは、お客様が望むことを提供するのが企業の指名であり、役割であるはずです。コロナウイルスという未曾有の危機を経て、改めてデジタルテクノロジーを活用し、DXを進めていくことの重要さがより明確になったなぁと痛感しています。