【上海支局】メンズのセレクトショップ「ステュディオス」や、自社ブランド「パブリックトウキョウ」を展開するＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの中国事業が好調だ。2022年1月期純損益が、黒字転換する見通し。今年の年末までに計8店を出店し、20店体制にする。好調の要因は、消費のアップグレードに対応する“本物”の日本ブランドを取りそろえていることと、現地化だ。現地化といっても、販売員管理などのオペレーションの現地化であり、商品ではない。「無印良品」から「23区」「ミズノ」まで、多くの日系ブランドが現地ニーズに応える商品を投入し、一部が成果を上げるが、同社はこれを拒絶する。「商品をいじると、ブランドのアイデンティティーがおかしくなる」というのが、高木克・中国事業本部長の考え。ブランドのポジショニングによって、商品の現地化の要不要を見極める必要があるようだ。（祐）