【中部・北陸支社】先月末、三井不動産が手掛ける大型商業施設「ららぽーと」が東海地域（名古屋港区）に初めてオープンした。施設名は「ららぽーと名古屋みなとアクルス」。特徴は「憩い・くつろぎ」×「出会い・発見」×「学び・交流」の施設やショップを設け、従来の物品購入のワンストップ機能だけでなく新しいヒトやコトとの出会いを重視した。

　迎え撃つのが同施設の南北に近在する「イオンモール名古屋みなと」と「イオンモール熱田」。さらに先頃ユニーの「アピタ」から業態転換したストリップモールの「MEGAドン・キホーテ」もある。今後、同地区はますます厳しい顧客の争奪戦が繰り広げられるのだろう。

　振り返ると1991年の大規模小売店舗法（大店舗法）改正がトリガーとなり、リージョナル型のSCが相次ぎ、今や我が国のSC数は3238施設（9月末）。流通の先進国であるアメリカのSC数が10倍以上の48695施設もあることを考慮するとさらに増え続けるのかもしれない。

　ただ問題はそこに入居するモール系の専門店。SCの増加とともに売上高を伸ばしてきたものの、今やほとんどの専門店がカニバリゼーション現象を起こし、既存店の来客数、買い上げ点数を維持するのが困難となっている。危惧するのは、米国と違って国土の狭い日本。加えて、ネット市場が拡大する中、デッドモールが生まれなければいいのだが。（聡）