アリゾナ州から始まった監査は徐々に他州に広がりつつあります。

それと並行し、COVID-19プランデミックの責任者探し、
言い換えると、スケープゴート選定が数週間前から始まり、
ランド・ポール上院議員によってファウチ博士がゴリゴリと追い詰められています。

暫定陰謀論では、
COVID-19が人工ウィルスであり、武漢研究所から漏出したというのは昨年の早い段階から言われていましたが、CDC、WHO、NIH、主要メディアは総じて陰謀論として封じ込めてきました。

それが先週辺りから急に流れが変わり、
イギリスの諜報機関からの発表もあり、COVID-19は武漢研究所から漏出した人工ウィルス説を確定路線に変更してきています。過去に自然起源説を唱えていた専門機関も断言した部分をこっそり削除したり、訂正したりし始めています。
そしてさらに、COVID-19の室外での伝染率についても今まで言われてきたことと違う事実が出てきています。

日本のメディアでは報道されていませんが、
アメリカでは主要メディアでもニュースになっていますし、
加えて、今まで人工ウィルス起源説を検閲してきたYouTubeとFaceBookがこの話題を投稿しても警告や制裁を行わない方向に変えたせいか、この件に関する動画を日本語でも簡単に見つけることができます。（参考動画の１つはこちら/こちらも）

私はどちらかといえば、
「なぜ今になって表沙汰に？」という、”タイミング”のほうに関心があります。

「米大統領選2020とCOVID-19は関係している」というのは、
民主党がCOVID-19パンデミックを理由に郵便投票を推し進めてきた経緯から、
選挙期間中保守派の間でずっと囁かれてきたことです。

その米大統領選2020不正選挙監査と、COVID-19の起源調査が同時に大きく進展し、
保守派にとって有利な方向に進んでいるのがとても興味深いです。

妄想タイム。

数ある暫定陰謀論の中でも私の中で未だに残ってるのは、

・米大統領選2020がトランプ・チームによるスティング・オペレーション（囮作戦）だった
（不正選挙の証拠を掴む為。就任式までの間に選挙監査を行わなかったのは、大規模なD.C.地下施設の捜査・児童救出作戦をおこなうにあたりD.C.を封鎖する必要があった、D.Cは米国の州ではないので州に加える手続きを行うまでトランプ大統領がホワイトハウスから出ている必要があった、etc。）

・COVID-19はプランデミックである
（金融リセットを行う為、実際に行われていた武漢でのコロナウィルスの機能獲得実験を利用し、ウィルスが漏出したというインフォデミックを起こし、世界の経済と人の流れを止めさせた。）

・トランプ大統領と習近平氏の間で取り決めがなされ、中国共産党解体が準備されている
（米大統領選への関与、人工ウィルス流出による世界的パンデミック、ウィグル人への著しい人権侵害、など中国共産党を解体する口実としてのプロパガンダが進行中。ただし戦争はしない）
 

＊ただいま米ドラマ「ホームランド」鑑賞中につき、頭の中はCIA職員使用になっています（笑）

暫定陰謀論は想像に富み、常識から考えれば一見馬鹿らしいですが、
火の無いところに煙は立たない、事実は小説よりも奇なり、
というように、目に見えていないところで複雑に物事が絡み合い、
陰謀論よりも遥かに複雑な常軌を逸した事象が実際に起きているのでは？
そして、世論形成のために「表に出す」と決められたものが主要ニュースになり、
しかしそれは氷山の一角であり、表に出てこない海面下の情報のほうが膨大で複雑怪奇なのでは？
と感じています。

陰謀論とは、その海面下から湧き出てくる泡の１つ１つであり、
その泡は自然と上がってきたものもあれば、例えば機密情報アクセス権を持つ誰かによって加工して流されたものかもしれません。

いずれにしても、今現在、
「不正選挙はあった」「COVID-19は人工ウィルス」という陰謀論は、
主要メディアに乗り、事実になろうとしています。

これらは表に出すと最初から計画された陰謀論であり、
でもこれが「計画的であった」という説、前出の私の３つの暫定陰謀論は、
陰謀論のまま海中深くに沈んだままとなりそうです。

どの部分を表に出して、どの部分を沈めたままにするのか、
それによって誰が優勢なのかが少しだけ想像出来るかもしれませんね。

引き続き、玉石混淆の暫定陰謀論の世界を覗いてみようと思います。

 

余談：カナダのRebel News編集長、エズラ・レヴァント氏の興味深い投稿。



「なぜパンデミックが未だ収拾されず”緊急事態”のままなのかを知っているかい？その答はファイザー社のウェブサイトにある：承認されたワクチンはありません。それらは”緊急時”での使用のみが許可されています。緊急時で無いなら、実験的なワクチンもありません。」

レヴァント氏が指摘している文言が掲載されているファイザー社のウェブサイトはこちらです。
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Pfizer-BioNTech COVID-19ワクチンは、12歳以上の個人で使用するため、米国食品医薬品局（FDA）によって承認または認可されていません。この製品の緊急使用は、宣言が終了するか、承認がより早く取り消されない限り、FD＆C法のセクション564（b）（1）に基づく医療製品の緊急使用の承認を正当化する状況が存在するという宣言の期間中のみ許可されます。 
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日本国内でのファイザー社のmRNAワクチン治験承認がどうなっているか知りませんが、
米国内においては、ワクチンは「緊急使用の承認を正当化する状況が存在するという宣言の期間中のみ許可」となっており、言い換えれば、平時でのワクチン接種治験は許可されていないということです。ファイザー社のmRNAワクチンを打つには”緊急時”である必要があるのです。つまりレヴァント氏の指摘するように、ワクチン接種の為に緊急事態が出されていると疑われてもおかしくありません。

COVID-19パンデミックが”緊急事態”なのかそうでないのかを決める基準はPCR検査での陽性者数ということになりますが、そのPCR検査が不完全であること、併存疾患による死亡をCOVID-19による死亡として分類するよう医師へ指示されていることから、現在の”緊急事態”の信憑性が乏しいという意見が出ています。

これに関し、「欠陥のある検査と不正な死亡診断書に加えて、実験的ワクチンはジュネーブ条約の第３２条に違反している」として、ライナー・フュルミッヒ博士率いる千人を超える弁護士と１万人を越える医療専門家のチームが、人道に対する罪として、CDC、WHO、ダボス会議に対して訴訟を起こしました。＜＊この訴訟に関する和訳動画はこちら＞

↑　文中の不正な死亡診断書に関しては、日本でも厚生労働省から指示があったという文書を持って役所に詰め寄っている方々の動画が多く出回っています。
ライナー・フュルミッヒ博士達の主張が正しいとして、この間違った検査方法、死亡診断指導、ワクチン治験を主導したのはCDC、WHO、ということになりますが、どの国の政府も疑問を呈さず全世界が右に倣えで従っていたわけで、それだけこの２つの機関の影響力は大きかったと言えます。
でもこの訴訟次第では、CDCやWHOという機関の存立危機が訪れるかもしれません。

ちなみに、ニュージーランドもファイザー社のワクチンですが、ニュージーランドの国内陽性者はゼロです。まったく緊急事態ではありませんが、医療関係者と国境管理従事者から接種が開始されています。mRNAワクチンの治験承認がどうなっているかもよくわかりません。

地域、人種、性別、年齢、基礎疾患の有無、などによっても差異が出てくるのか、
歴史上初めての地球規模での壮大な治験が行われています。
各製薬会社のワクチンごとの治験結果が出揃うのは約２年後と言われています。
その国の政府が治験を承認しているのであれば、mRNAワクチン接種は選択の自由です。
打つのも打たないのも、個人の自由意志。
それが尊重され、治験結果が良好であることを祈っています。