あの「しまむら」がZOZOTOWN出店を口火にＥＣを始めるそうだが、果たして成算はあるのだろうか。「しまむら」のＥＣについては疑問に思うことばかりだ。
　
■ZOZOに乗ってはバスにバスが乗るようなもの
　
　まずは運営コストだが、ロードサイドのパート主体運営による金太郎飴的店舗展開で営業経費率が２６.１％と極めて低いしまむらにとって、３５％以上とみられるZOZOTOWNの売上手数料（単価の低さから見れば宅配費も負担するZOZOにとって必然）では大幅な採算割れになる。ZOZOTOWNに乗るメリットがあるのはオリジナルコンテンツを高コストなテナント店舗や百貨店で販売するＳＰＡチェーンやブランドメーカーであって、ロードサイド中心に低コスト運営する“プラットフォーマー”たるしまむらには何らメリットがない。
　しまむらは他者コンテンツを乗せて低コストに販売する“プラットフォーマー”であり、ZOZOTOWNというＥＣプラットフォームに乗ってはバスにバスが乗る屋上屋で、コンテンツ供給者にとっては二重に流通コストを負担させられるだけで何のメリットもない。自社運営ＥＣで数百億円売らないと現状の店舗販売並みのコストには収まらないから、取りあえずお勉強がてらやってみようという域を出ない。
　
■在庫と顧客の裏付けも怪しい
　
　ＥＣビジネスの要は品揃えの巾と在庫の確保、それもノーリスクの在庫預りによるプラットフォームビジネスか受注先行の無在庫販売Ｄ２Ｃビジネスでないと旨味がないが、しまむらのやり方はどれも外している。
　元よりしまむらはＤＣに補給用の在庫を残さないＴＣ（トランスファーセンター）経由の一蒔きディストリビューションで、店舗の在庫もまったく奥行きがないから、ＥＣ受注に引き当てる在庫が存在しない。ＥＣを始めると言っても納入業者に在庫を持たせて客注的に引き当てる体制だから、品揃えの巾も奥行きもなく顧客に届く時間もかかる。これでは売上を伸ばしようもない。
　『店舗がない地域や地方の顧客の利用を期待する』としているが、しまむらは「しまむら」１４０１店舗を軸に全国４７都道府県に２０８９店舗（１８年２月２０日）を布陣しており、大都市の都心部を除いて「しまむら難民」を期待出来る余地は限られる。その都心部住民にそれほど「シマラー」がいるとも思えない。
　
■売上の急落に慌てて形振り構わず？
　
　肝をことごとく外してもＥＣを手掛けざるを得ないのは店舗売上の落ち込みがあまりに急激だからだ。しまむらは１８年２月期で全社売上が０.１％減と頭打ち、主力の「しまむら」は９８.７（既存店は９７.０）と０９年２月期来の前年割れに陥った。今期に入っても「しまむら」の既存店売上は好天と曜日進行に恵まれた４月が１０１.４と浮上しただけで、３月は９４.４、５月は９２.３、６月は８８.３と落ち込みが加速している。単価の落ち込みも目立ち、氾濫する低価格ＥＣとの競合が否めない。『このままでは低価格ＥＣに食われてしまう』という危機感から形振り構わずＥＣを始めざるを得ない同社の苦境が伺えるが、肝を外したままでは成算は望めない。
　そもそも「しまむら」は近隣日常消費を支える“ラスト・ワンマイル”の小売プラットフォーマーであり、コンビニにはない十分なスペースとフィッティングルーム、おまけに日本語を話す熟練したパートさんたちが揃っている。私の新著『店は生き残れるか』でも、一項を割いて『下手にＥＣをやるより全てのＥＣ事業者にとってラスト・ワンマイルのお試し受け取り拠点「TBPP」たるべきだ』と断じている。しまむらの現場を支える方々や取引先はもちろん経営陣にも是非、ご一読頂きたい。