小島 健輔
バーニーズに3度目は無い
春先から破産法申請の噂が消えなかった米国バーニーズが８月６日、とうとう連邦破産法１１条（チャプター１１）を申請して破綻した。バーニーズは９６年にも破産法を申請して債務を整理し出直した経緯があり、今回も投資ファンドなどから７５００万ドルの融資を確保しての周到な債務整理と見られる。
米国のチャプター１１は債務整理と事業再生を法的に執行するもので、再生計画が整っていればつなぎ融資も受けられる。その間に債務整理の見通しがつきスポンサーが現れれば再生へ、ダメなら事業を清算することになる。今回の破産法申請も投資ファンドの融資を取り付けての出来レースだが、リスクを負って再建を担うスポンサーが現れないと清算になる。
９６年の時は店舗網の整理が徹底されず、今回もシカゴ、ラスベガス、シアトルなど７店を閉鎖するが、家賃負担が破産法申請の引き金を引いたとされるＮＹマジソン街の旗艦店はもちろん、同じ大家から借りているビバリーヒルズ店、サンフランシスコとボストンの店も残る。重在庫のはけ口となるバーニーズ・ウエアハウス２店も残さざるを得ない。
今回の破産法申請の一番の問題は申請に至った経営悪化の構図が明らかにされていないことで、これでは９６年の申請と同じく経営体質が改善されず、再び破綻するリスクが極めて高い。そう見るならリスクを負って再建を担うスポンサーは現れず、清算することになるかも知れない。
バーニーズの経営体質は９６年の時と何も変わっていない。それは販売消化力に見合わない重在庫であり、エクスクルーシブ・バイイングと店舗網の少数分散という矛盾に起因している。
米国のデパートチェーンやセレクトチェーンのブランド調達は品番単位の独占仕入れという「エクスクルーシブ・バイイング」（我が国で言う「別注」に近い）に立脚しており、全米エクスクルーシブか四地区（西海岸／東海岸／中南部／中北部）いずれかのエクスクルーシブが成り立たないと店間移動も売価変更も自由にできず、ロット調達した商品の消化が見込めなくなる。
大都市に少数店舗が点在するというバーニーズの店舗布陣ではエクスクルーシブ・バイイングが成り立たず、値入れを稼ぐべく大量調達しても店間移動と売価変更が制限されて消化が進まず、在庫を抱えての綱渡りが常態化してしまう。それは９６年当時も今日も何も変わっていない。
在庫が停滞すれば店頭の鮮度も損なわれ、販売効率も低位に留まる。ＮＹマジソン街旗艦店の年間家賃が１５００万ドルから３０００万ドル（実質４４００万ドル）に値上げされたことが破綻の引き金と言われるが、メンズ館とウィメンズ館を合わせて２７万５０００sqf（２万５５７５平米／７７５０坪）の家賃は値上げしても１０８円換算で４７億５２００万円、月坪５万１０００円でしかない。
同じマンハッタンでも５th.Ave. 711のラルフローレン旗艦店は５万３０００sqf（１４９３.６坪）で年間２５００万ドルを払っていたから、月坪家賃にすれば１５万円強、アバークロンビー＆フィッチの銀座旗艦店は１１フロア計２１２１平米（６４２.７坪）で年間１４億４０００万円、月坪家賃１８万６７００円だから、倍近く値上げしてもバーニーズＮＹマジソン街旗艦店の家賃は法外に安い。その法外に安い家賃にも耐えられないバーニーズＮＹマジソン街旗艦店はよほど売れていないということで、あの巨艦店舗にして年間６０００万ドル（年坪８３.６万円！）しか売れていないという証言もある。
バーニーズはビジネスモデルもブランドイメージもすでに終わっており、無理やり再建しても次の破綻が来るだけだ。バーニーズに3度目はない。
