２３日に百貨店協会が発表した東京地区百貨店の１２月売上を見て絶句された方も少なくなかったのではないか。総額は０.９％、紳士服も９.４％伸びたのに、主力の婦人服が４.６％も減少していたからだ。紳士服の９.４％増は異常値臭いが、婦人服の４.６％減はさもありなんという背景が指摘される。
　１７年の年間でも総額が０.５％、紳士服が１.１％伸びたのに、婦人服は４.０％減と紳士服との格差は５.１ポイントも開いたが、１２月の格差は１４ポイントと、恐らく百貨店協会の統計が始まって以来の驚愕の格差となった。東京地区百貨店では９９年８月は逆に婦人服が１５.５ポイントもリードしたが、紳士服にここまで逆転されたことはない。全国百貨店でも両者の年間格差は３.２ポイント、１２月も４.１ポイントだったから、東京地区百貨店の１２月の格差はかつてない“異常値”である事は間違いない。
　百貨店協会の概況説明も紳士服は防寒衣料が動いて好調としているものの、婦人服も“堅調”として格差の原因には触れていない。しかし、百貨店売上の長年にわたる推移を検証すれば、ついに来るべきものが来たという認識に帰結する。通年で婦人服の前年比が紳士服を下回るようになったのは１１年以降７年連続（全国百貨店）で、じりじりと地殻変動が進行していたからだ。
　１２月の劇的格差に至った要因は二つあると思われる。
　第一は紳士服に比べての過剰な売場と過剰な供給だ。百貨店婦人服の売上ピークは９８年、百貨店売上に占めるシェアのピークは０２年の２５.５％だったが、紳士服売上との倍率は０６年の３.３３倍がピークだった。家計支出調査では紳士衣料の１.８倍弱の婦人衣料が百貨店では紳士服の三倍近い売場を占めて三倍強を売り上げ、過剰供給になっていた。
　８０年頃には１.７倍程度の差だったのが９０年代末には３倍にまで開き、衣料消費が萎縮する中も０６年に３.３３倍にも肥大した（紳士服の落ち込みも影響した）のは消費の実勢を超えた水膨れだったのではないか。１７年通期の全国百貨店における婦人服売上シェアはピークから５.８ポイント落ちて１９.７％と、６.７％を占める紳士服の２.９３倍までシュリンクしたが、売場面積の圧縮はこれから本格化する。
　第二は女性の労働戦力化による装いのコモディティ化だ。今週月曜の『コモディティ服に勝負あった！』で指摘したように、女性の就業率上昇とともに装いが機能化・男性化して“お洒落”から“生活用品”に変質し、“お洒落”だった分の付加価値が剥げ落ちて婦人服支出を萎縮させている。実際、女性就業率の上昇と衣料品の購入単価下落、スカート比率の低下とパンツ比率の上昇は明確に相関しており、ストッキング（パンティストッキングも含む）など絶滅危惧アイテムと化してしまった。女性はもはや“女”である前に男性同様、社会戦力としての“労働者”となった感がある。
　女性の関心は仕事とアンチエイジングに移り、百貨店も婦人服売場を縮小して化粧品と美容サービスを拡充せざるを得ない。そんな現実を突き付けた１２月の“異変”だったのではないか。